地球環境との共存

自然をいたわり、共存するために

近年、熱波や豪雨などの気象災害の頻度や強さが増しています。その災害は、人間活動、特に経済発展を目指した企業活動に起因するものであることは明らかです。私たちがよりよく生きるための持続可能な地球環境のために、COMANYは脱炭素社会の実現、循環型社会の実現、生物多様性の保全に取り組んでいます。

全員参加で持続可能な社会の実現へ

近年、気候変動が大きな問題になっています。そのため、当社では脱炭素の実現を目指す取り組みを行っています。温室効果ガスの削減を目指す取り組みとしては、太陽光発電やグリーン電力利用、絆の森を通じて森林の保全などがあげられます。

しかし、脱炭素化は簡単なことではありません。技術の進歩や社会の変化に合わせて、継続的に取り組むことが求められます。私たちは、環境問題に責任をもち、持続可能な社会の実現に向けて、脱炭素化を進めることが重要だと考えています。

特に、私たちが全員参加で環境問題に積極的に取り組むことが大切だと考えます。環境部会の中に省エネ推進チームをつくり、全員参加の省エネを推進しています。その中では、エアコンの温度設定調査や不要電灯の消灯などのパトロール、クルマの運転の見直し、ごみの分別など身近な取り組みを全員参加で行っています。

2023年4月から、私たちは「30by30」と「TNFD」という2つの国際的なイニシアチブに賛同し、生物多様性の取り組みを促進しています。これらに賛同することで企業としての責任を果たし、生物多様性の保全に貢献することを目指しています。この活動の一環として、「絆の森」を自分たちで定期的に整備して植物や生物の保全を進めています。

将来的には、子どもたちの自然教室や散策や憩いの場所として活用する検討を進めており、環境保全と同時にコミュニティの活性化を目指していきます。脱炭素化を目指した全員参加の省エネ活動や生物多様性の保全活動は、環境保全委員会を中心に各環境部会で連携しながら活動しています。これらの活動を通じて人と環境の関係性を間づくりし、持続可能な社会を実現していきます。

品質環境推進本部　本部長
堂前武志

脱炭素社会への取り組み

気候変動への取り組み

当社は、2020年4月にSBTイニシアチブより認定を取得し、省エネ再エネの両面から二酸化炭素排出量の削減に取り組んでいます。設定した目標は、2030年までに2018 年比でScope1+2で排出する二酸化炭素排出量を50％削減するとともに、Scope3のカテゴリ1を対象とした二酸化炭素排出量の80％に相当するサプライヤーの目標設定を2024 年までに完了することとしています。また、2021年12月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言への賛同を表明し、国際的なNGOであるCDPからの調査「CDP気候変動質問書」に回答しています。その結果は2年連続B評価となり、サプライヤー・エンゲージメント・リーダーにも2年連続選出されています。

トラック台数を減らし物流におけるCO2 を削減

環境配慮商品（エコ商品の開発）

当社は、従来のエコ商品の基準を見直すこととし、環境対応を積極的に進めるとともに、人に対しても優しい商品であることを両立していることが重要と考え、COMANYの商品づくりを“環境と人”でとらえることとしました。地球と人は共存関係にあります。環境や生物に悪影響を出さず、保護することで人の健康も守る。環境に悪影響を与えるものは人にも悪影響を与える。この考えのもと、新たにEco-Wellness 基準を設定いたしました。

優しい商品5つの原則　5つの視点から、地球にも人にも優しい商品づくり

環境配慮を意識した商品開発を行うためにはライフサイクルを通した環境配慮設計が必要であると考えています。今後は製品ごとのライフサイクルCO2 排出量（LC-CO2 排出量）を算出し、より環境負荷の削減に繋がる製品開発を行っていきます。さらに、算出モデルのしくみを確立させてEco-Wellness 基準のレベルアップを行っていきます。

電気自動車の導入推進

営業活動での環境負荷を削減するため、社用車をハイブリッドカー・電気自動車へ順次切り替えており、年間5.8％のCO2 削減に貢献しています。

TNFD賛同と30by30アライアンス

生物多様性の保全を重視し、TNFDに賛同し30by30アライアンスへ加盟しました。今後は
“COMANY 絆の森”の維持を含め生物多様性の取り組みを加速させていきます。

産業廃棄物の削減

埼玉工場では作業方法の改善を行い、廃棄さ
れ埋立されていた産業廃棄物（汚泥）を78％削
減しました。